医療保険に加入したい

【間違いだらけ!】30代から医療保険に入る時にチェックすべき重要ポイント

更新日:

医療保険の必要性

仕事で責任のあるポジションを任され、プレイべートでは結婚、子供の誕生と順風満帆なサラリーマン生活。

理想は、このまま大きなケガもせず病気にもかからずに老後まで全うできれば良いのですが、そのような幸運な方はほんの一握り。

そこで重要なのが、万が一大黒柱であるあなたに何かあった時の医療保険です。自分の身に何か起きたとしても、

  • 「妻と子供の生活水準を下げたくない」
  • 「先進医療が必要な場合は迷わずに使いたい」
  • 「かと言って必要以上に保険をかけて損はしたくない」

このように思いますよね?

医療保険はこのニーズを満たすために存在します。

その一方で、自分のニーズと100%マッチした医療保険に加入出来ている方はほとんどいません。

理由は、医療保険には沢山の種類がありとても複雑なためです。

ここでは医療保険にはどのようなデメリットとメリットがあるか調べ、そのうえで医療保険に入るべき方と入る必要が無い方をまとめました。

更に、ニーズに応じて検討すべき保険商品までピックアップしましたので、この記事に目を通し医療保険の必要性を検討してください。


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加入すると損?民間医療保険の3つのデメリット

デメリットを検討する夫婦
前提として、金銭的な損のみを考えた場合、「民間医療保険」に入った方のほとんどが損をします。

このような金銭的なデメリットの他、自身のニーズにマッチしていない「民間医療保険」に入ってしまった場合もメリット以上にデメリットが目立ってしまいます。

これから「民間医療保険」に加入するデメリットを挙げて行きますので、損をしない「民間医療保険」選びの参考にしてください。

デメリット1:毎月保険料を支払わなければならない

「民間医療保険」に加入せず入院する事になっても1入院あたりの平均入院日数、費用を考えると2回程度なら金銭的には損をしないで済む計算になります。

【毎月3,000円で40年支払い続けると仮定した場合の支払い金額】

3,000 × 12(カ月) × 40(年) = 1,440,000円(支払い総額)

【入院する確率と平均入院日数及び費用】

・病気、けがで入院する確率(1年間):9.6%
・病気、けがでの平均入院日数:31.9日
・1入院あたりの平均費用:約220,000円
※高額療養費制度を使用し、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む

あくまで確率論ですが、そもそも入院する事になる確率自体がそう高くありません。

1,2度位の入院なら賄えるくらいの金額を、使うか使わないか分からずに保険料として支払うのは嫌だという方には「民間医療保険」の加入はおすすめできません

ただし、あくまで確率論なので、平均以上に入院や治療期間がかかる病気になる可能性もあります。

デメリット2:万が一の時も条件を満たさなければ保険金がもらえない

「民間医療保険」に加入しても保険がおりないケースはいくつかあります。

【入院給付金】

入院した場合に支給されますが、入院さえすれば無条件で給付金が貰えるというわけではありません。

【手術給付金】

こちらも入院給付金と同様で、手術さえすればどんなものでもいいというわけではありません。

例を挙げて保険が降りない代表的なケースを見てみましょう。

(予防目的の)検査入院

そもそも「民間医療保険」は治療をしなければおりないので、予防目的の検査入院は保険がおりません

しかし、予防目的で検査入院をしたが異常が発見され、その場で治療をした場合は保険がおりる可能性があります。
※内視鏡で異常が見つかり、その場で切除した場合など

また、治療の前段階での検査入院は保険がおります。

ポイント

■入院給付金の対象外
1:予防目的の検査入院

通院と日帰り入院の誤認

日帰りで手術を受けたからといって、必ずしも日帰り入院になるとは限りません。

「民間医療保険」では入院の条件は「入院基本料」が算定されている事となっていますので、日帰りで手術をしても「入院基本料」が算定されなければ通院扱いになってしまいます。

通院扱いになった場合は、日帰り入院の保障があっても保険がおりませんので注意が必要です。

また、「民間医療保険」の種類によっては「入院〇日までは保険がおりない」と言う商品もあります。

ポイント

■入院給付金の対象外
2:日帰り入院ではなく通院だった場合
3:保障開始日数未満の入院

保障対象外の手術

「民間医療保険」は全ての手術に対して保障されているわけではありません。

保障される手術の内容は約款に定められており、「保険会社が指定している88(89)種類」、もしくは、「公的医療保険に連動した約1,000種類」とされています。

また、治療目的以外(美容整形・生検等)や先進医療、既往症(保険加入前の持病)に関しても保障の対象外です。

ポイント

■手術給付金の対象外
1:約款に記載のない手術
2:治療目的以外の手術
3:先進医療
4:既往症

三大疾患の保障

三大疾患(ガン・心疾患・脳疾患)になった場合でも、要件を満たさなければ保険はおりません。

このハードルが非常に高く、単にかかっただけで保険はおりません。

【ガン】

種類によって保険の対象外になります。

【心疾患】

「60日以上入院などで生活に支障をきたす」ことが無ければ保障はされません。心疾患の平均入院日数は20日ですが、年代でみると15~34歳では平均10日、35~64歳は9日と非常に短いのでハードルは高いです。

【脳疾患】

医師から「60日以上神経学的な後遺症が継続した」と診断されなければ保険はおりません。

 

ポイント

  • 三大疾患(ガン・心疾患・脳疾患)は保険がおりる条件のハードルが高い
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デメリット3:長期療養が必要になった場合は医療費をカバーしきれない事も

1回の入院で1日あたりいくらもらえるという「入院給付金」にも保障の上限はあります。

1入院あたりの入院給付金の給付日数は30・60・120・360・730日などがあり無期限ではありません。

昨今、入院期間はどんどん短くなってきていますが、中には長期入院、療養が必要なケースも未だあります。

また、退院後にも仕事に復帰できず長期の療養が必要な場合、医療費の他、生活費や収入が無い事を完全にカバーできない可能性もあります。

この場合は就業不能(所得補償)保険にも加入しリスクに備えるべきです。

ポイント

■入院治療 = 医療保険
■長期療養時の生活費 = 就業不能(所得保障)保険

民間医療保険への加入が不要な3つのケース

グッド
万が一の時でも、医療費や療養中の生活費、お仕事の長期欠勤をしても心配がない場合は「民間医療保険」に加入する必要は無いと言えます。

どんな方がそれに該当するのか見て行きましょう。

【前提】社会保険には毎月の医療費に自己負担上限が設定されている

高額療養費で説明した通り、月あたりの医療費には上限が設定されています。

この制度を利用する事で、飛びぬけた金額の医療費になる事はありませんが、それでも丸々一か月入院した場合は約22万円掛かります。

この他にも、(自分と家族の)生活費と仕事を休んだ分の損失があります。
※傷病手当金制度があれば最長1年6か月約6割は貰えます。

自身が入院する事は、医療費以外の費用、損失がある事を把握しておかなければいけません。

ポイント

■入院時の費用(損失)
1:医療費(22万円/月)(平均)
2:(自分と家族の)生活費
3:給料

ケース1:勤務先の福利厚生が手厚い場合

医療費のほか、1年程度の生活費を傷病手当金だけで工面でき、仕事復帰も円滑に行える環境であれば、「民間医療保険」の加入は必要ないと言えます。

具体的に、お勤め先が傷病手当金の他、高額療養費制度に加えて「付加給付」があるなど「公的医療保険」の保障が手厚い場合はこれが可能です。

例えば、付加給付によって設定される自己負担上限額は、会社によっては20,000円まで引き下げられる場合もあります。

更に、会社独自の制度がある可能性もあるので、まずは現在のお勤先の「公的医療保険(健康保険・共済)」はどのような保障になっているか把握しましょう。

また、生活費に関してはどの位必要なのか、人によって異なります。

傷病手当金だけで生活水準を下げる事なく生活できるのであれば何の問題もありませんが、ほとんどの方は生活水準を下げる事になります。

下げた生活水準ではやっていけない、または生活水準を下げたくないという方は「民間医療保険」の加入を検討するべきです。

ポイント

勤め先に傷病手当金制度があり、更に付加給付や会社独自の制度など「公的医療保険」の保障内容が手厚い場合は医療保険の必要がない。

ケース2:充分な蓄えがある場合

お勤め先の福利厚生に依存しなくとも、医療費のほか1年程度の生活費を工面できる貯蓄があれば、「民間医療保険」の加入は必要ないと言えます。

ただし、生活費は生活スタイルにより異なりますのでどの位貯蓄があればいいかは本人次第になってしまいます。

こちらの場合も、下げた生活水準ではやっていけない、または生活水準を下げたくないという方は「民間医療保険」の加入を検討するべきです。

ポイント

貯蓄で医療費と療養中の生活費を賄える場合は「民間医療保険」の必要はない。
【参考】
■入院時の費用(損失)
1:医療費(22万円/月)(平均)
2:(自分と家族の)生活費
3:給料

ケース3:不労所得等がある場合

不動産運用(マンション経営等)、金融商品(株、FX等)等、なんらかの形で継続的にお仕事以外の収入があり、医療費と生活費をカバーできるのであれば「民間医療保険」の加入は必要ないと言えます。

ただし、継続的な収入なのか、金額は安定しているか(変動しても影響がない範囲か)を判断する必要があるので、貯蓄性よりも投機性が高い資産運用をしている場合は注意が必要です。

【資産運用例】

・貯蓄性の高い資産運用
1:毎月分配の債券ファンド(投資信託)
2:社債などの債券
3:マンション経営
などインカム(利子受け取り目的)をメインとしている商品・投機性の高い資産運用
1:株式の信用取引
2:ブルベア投信(投資信託)
などキャピタル(売買益目的)をメインとしている取引

ポイント

資産運用などの不労所得で医療費と療養中の生活費を賄える場合は「民間医療保険」の必要はない。
ただし、継続的で金額が安定(変動しても影響がない)していない場合は「民間医療保険」の加入検討が必要。

良くある疑問:長期療養で住宅ローンが払えない場合はどうするの?

この場合は病状によります。

ほとんどの人が後遺障害または死亡した場合、ローンの残額が相殺される保険に加入している可能性が高いです。

住宅ローンを組む際は、ほぼ全ての金融機関が「団体信用生命保険(団信)」の加入を義務としています。

団信は、高度障害もしくは死亡時にローン残額と同額の金額が給付され、ローン残高を相殺する事が出来ますが、高度障害と死亡以外では保険がおりません。
※三大疾病特約などはあります

後遺障害が残らず、長期で療養が必要になった場合の住宅ローンの支払いが出来なくなる事が心配でしたら、就業不能(所得補償)保険を検討するべきです。

ポイント

■住宅ローンの残額
・死亡・後遺障害:団信の保障で相殺
・死亡・後遺障害以外:団信では保障されない

民間医療保険に入ると得られる3つのメリット

晴天に鳩の雲
万が一の時の費用を賄える方でも「民間医療保険」に加入する方はもちろんいます。

それはどんな場合か。
お金を払ってでも享受したいメリットがある場合です。

これまで説明した通り「民間医療保険」には様々な種類があり、保障も多種多様です。

商品の種類はニーズの種類でもあり、メリットも本人のニーズ次第です。

ここでは、「民間医療保険」の特にメリットと感じられるポイントを挙げていきます。

不安な部分に特化して保険を掛けられる

例えば、ガン家系なのでガンの保障を手厚くしたい場合は「ガン保険」があります。

ガン保険は対象の傷病がガンのみですが、その分保障が手厚くなっています。

ガンだけでなく三大疾病(ガン・心疾患・脳疾患)と範囲を広げた商品もあります。

ポイント

・ガンが心配 = ガン保険
・三大疾患が心配 = 三大疾患保険
・仕事を休んでいる間の生活費が心配 = 就業不能(所得保障)保険

(ガンなどの)先進医療

先進医療は「公的医療保険」の適用対象外のうえ、技術料が非常に高いものもあります。
※陽子線治療は一回の技術料が270万円程

もちろんそれほど高くない先進医療もありますが、万が一高額な先進医療が必要になった場合、普通のサラリーマンでは技術料を負担する事はまずできません。

そこで、医療保険やガン保険の先進医療特約で、先進医療が必要になった場合でも躊躇なく使えるように備えます。

先進医療の特約は月100円程度と、保障される金額に対してコスパが高いことで知られています。

(高額な)先進医療が必要になる可能性は低いですが、万が一その可能性を引いてしまった場合の文字通り「保険」として加入する事はとても意味があります。

可能性は低くとも、月100円を出し惜しみして大切な家族の生活もろとも崩壊してしまうリスクを背負うのは得策とは言えません。

また、医療保険、ガン保険ともに先進医療特約がありますが、片方で保障は十分なので、両方に先進医療特約をつける必要はありません。

ポイント

・先進医療 = 先進医療特約
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就業不能になった場合

「民間医療保険」はあくまで治療費に対する保険です。

仕事を休んでいる間の生活費が心配な場合は「就業不能(所得保障)保険」で得る事のできない給料を補てん出来ます。

ポイント

・仕事を休んでいる間の生活費が心配 = 就業不能(所得保障)保険

貯蓄性がある医療保険はメリットが大きい

特に、家庭を持ち小さな子どもがいるサラリーマンにはメリットが大きいです。

貯蓄型の「民間医療保険」は満期・更新・解約等のタイミングで返戻金が貰えます。

つまり払ったお金は無駄にならないのです。

戻って来る金額は商品によりますが、払込金額以下か良くても払込金額と同額です。

払った金額以上にはならないので資産運用にはなりませんが、安易に使う事が出来ない状態で貯蓄が出来ています。

もちろん何かあれば解約する事ができますし、「民間医療保険」としても機能します。

生活自体が困っている訳ではなく、それなりの生活は出来ているが何かあった時の為に備えておきたいという方にとってこのメリットは非常に大きいです。

ポイント

貯蓄型 = 文字通り貯蓄として活用できる
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支払った保険料は所得控除の対象となり節税効果が

「民間医療保険」に加入し、支払った保険料は所得控除を受ける事が出来ます。

所得控除を受ける事で、「課される所得税と住民税」が安くなります。

所得税と住民税は所得から算出されるもので、所得控除を受けて所得が低くなった分課税されるベースの金額が低くなります。

そのため、年収が同じでも所得控除を沢山受けて所得が低い方が税金は安くなります。

控除名目を正確いうと「生命保険料控除」ですが、生命保険料だけでなく介護医療保険料及び個人年金保険料の控除され紛らわしいのでここでは所得控除と表記しました。

所得控除の概要

年間の支払い保険料等 控除額
20,000円 支払い保険料等の全額
20,000円 超 40,000円以下 支払い保険料等の全額 × 1/2 + 10,000円
40,000円 超 80,000円以下 支払い保険料等の全額 × 1/4 + 20,000円
80,000円超 一律40,000円

※平成24年1月1日以後に締結した保険契約等(新契約)に係る保険料の場合
※平成23年12月31日以前に締結した保険契約等(旧契約)に係る保険料では生命保険料控除の取扱いが異なる

また、生命保険料控除には限度額があり、生命保険、医療保険、介護保険等全て合算し所得控除の上限は120,000円となっています。
※新契約、旧契約合算で

ポイント

※収入 = もらった給料の額
※所得 = 収入から所得控除を引いた額
「民間医療保険」の支払額は所得控除の対象となり、税金が課されるベース(所得)を低く出来る = 税金が安くなる
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年収500万円で毎月3,000円保険料を払っている場合の所得控除額は?

■支払い保険料(年額)
3,000円(保険料) × 12(ヵ月) = 36,000円(年額)■適用される控除
支払い保険料等の全額 × 1/2 + 10,000円■所得控除される額
36,000円(支払い保険料年額) × 1/2 + 10,000円
= 28,000円

 

民間医療保険への加入を検討した方がいいケース

笑顔の夫婦
今、生活が出来ているから「民間医療保険」の必要がないという考えは危険です。

自分に何かあった時、今の生活が守れるか、影響を受ける人(家族)はどの位いるか、で重要性は大きく変わってきます。

ここでは特に「民間医療保険」の加入をした方がいいケースを紹介します。

ケース1:充分な貯蓄がない

貯金額が200万円に満たず、今の生活を続ける事が精いっぱいな状態で、給料を貯蓄にまわす事が出来なければ「民間医療保険」の加入を検討するべきです。

理由は万が一の時に医療費と生活費がまかなえない事。

仮に医療費を支払えたとしても、毎月の生活が赤字になるので少ない貯蓄を切り崩し凌ぐ事になります。

給料を満額もらっても貯蓄にまわせるお金がほとんどないという状態ですから、傷病手当金(月給の約6割)だけではとてもやりくりしていけません。

特に結婚し子供もいるなら、このような綱渡り的なやりくりは賢明ではありません。

一般的に150万円の貯蓄があれば「民間医療保険」に加入する必要は無い。と良く言われますがあくまで目安です。

守りたいもの(家庭・子供)があれば、その分お金も必要になります。

一般論では無く、自分はどのような環境を守り続けたいのか、それにはどの位の貯蓄が必要なのか考えたうえで「民間医療保険」の加入を検討すべきです。

ポイント

妻子ありなら貯蓄額が200万円なければ「民間医療保険」の加入を検討すべき

ケース2:子供がいる

子供がいる場合は、少し余裕があっても「民間医療保険」に加入するべきです。

ある程度の貯蓄があっても、万が一高額な医療費と長期療養が必要が必要になった場合は今の生活を続けられません。

可能性はとても低いかも知れませんが、子供がいる場合はどんなに低くてもヘッジすべきリスクです。

自分に何かあっても子供に気を使わせたくないですよね?

どんなに親が頑張っても、子供だって周囲の友達と自分の生活環境を比較します。

今はそれが出来ない位小さくてもいずれそうなります。

子供には、世間一般でいう当たり前の生活は勿論、興味のある事で習い事に通ったり、行きたい学校へ進学して欲しいとどんな親でも願います。

毎月数千円程度の支払いで、このリスクをヘッジできる事は間違いなく金額以上のメリットがあります。

ポイント

子供がいるなら「民間医療保険」に加入するべき

ケース3:万が一の時に先進医療で治療を受けたい

理由は1つ。

先進医療は技術料が超高額なものがあるうえに「公的医療保険」の適用対象外だからです。
※陽子線治療は一回の技術料が270万円程

可能性の話をすれば、超高額な先進医療が必要になる事はほとんどないでしょう。

しかし必要になった場合、自分が助かる可能性があるのにお金を理由に諦められますか?

このリスクを先進医療特約で月100円程度支払えばヘッジ出来ます。

ある程度の余裕があるからこそ確実にヘッジしておきたいリスクです。

ポイント

超高額になる可能性がある先進医療特約は、ある程度の余裕があるからこそ加入するべき

30代妻子ありで医療保険を検討する際の重要ポイント

笑顔の家族
これまでの説明から、「民間医療保険」の必要性やメリットは人それぞれである事はわかっていただけたと思います。

ここではより対象を具体的にし、30代で妻子ありのサラリーマンが「民間医療保険」の加入に対して重要視するべきポイントを紹介していきます。

 

万が一の時の治療費を把握する

治療費がいくら位かかるか分からないまま、むやみに「民間医療保険」に加入するのは無駄でしかありません。

平均入院日数や治療費は既に説明した通りです。

その他特に自分が心配な傷病があれば治療費を調べておくべきです。

【ガン家系の場合】

1:ガンの治療費を調べる
そうすることで……
●医療保険で治療費をカバーできるか検討できる
●ガン保険の必要性を検討できる
●先進医療特約の必要性を検討できる

【健康診断で血糖値が高めな場合】

1:糖尿病の治療費を調べる
そうすることで……
●医療保険で治療費をカバーできるか検討できる
●五大疾患保険の必要性を検討できる
●先進医療特約の必要性を検討できる

また、治療に対する自身のスタイルはどうなのかも考えておきましょう。

入院する場合は絶対個室だ!というこだわりがある場合も平均以上に費用が掛かります。

逆に、出来る限り全て「公的医療保険」の適用対象内で、お見舞いも断るという場合は平均以下の費用になります。

ポイント

■入院時の平均医療費
医療費(22万円/月)(平均)
⇒ザックリでもいいので平均以上など、自身はどの位かかるか把握する

必要な治療費に対して保障が十分か

必要な治療費に対して、どの位の保障が必要か考えます。

特にガンは、専用の保険がある程治療費がかかります。

浅く広くカバーする「民間医療保険」で保障が十分ではないと判断した場合、ガン保険の加入も検討すべきです。

また、入院するなら個室にしたい等のこだわりがあれば、入院給付金がいくらあれば間に合うかも検討します。

ただし、保障を手厚くする事は保険料が高くなるという事でもありますので、自分にとって保障に対して許容できる保険料なのかも判断する必要があります。

【入院するなら個室】

・入院給付金の日額は5,000円or10,000円どちらにするべきか
⇒保険料が高くなっても日額10,000円の保障にするべきか
⇒保障日数は十分か

【ガンの治療費】

・一般的な「民間医療保険」の保障で十分か
⇒ガン保険の加入是非検討

ポイント

必要な保障に対しての保険料は許容できるかを考える

長期療養などで就業不能になった場合の保障は十分か

先にも少しふれましたが、この場合は「民間医療保険」ではカバーできません。

まずは「公的医療保険」の保障がどの位なのか考えます。

【公的医療保険の保障】

1:傷病手当金でどの位の金額が入るか(約月給の6割)
2:自己負担上限額はいくらか
⇒多くはとなる
3:付加給付はあるか
⇒自己負担上限額が約25,000円になる
4:その他会社独自の福利厚生がないか確認する
⇒会社によっては独自で保障を設定している事もある

以上を計算して、毎月の医療費と生活費が傷病手当金で賄える事は最低条件です。

生活水準は今を保ちたいのか、どの位なら落とせるのか、子供の習い事、進学や、子供だけでなく家族に万が一があってもカバーできる貯蓄はあるのか、その貯蓄は十分なのかを考えなければなりません。

この辺りは夫婦間や同僚、知人と話しても答えが出にくい部分ですので、保険のプロに無料相談をしてみる事も解決策になります。

充分に検討したうえで必要があれば就業不能(所得保障)保険に加入しましょう。

 

ポイント

■「民間医療保険」の保障を全て把握する
1:傷病手当金の金額
2:(付加給付がある場合の)自己負担上限額
3:その他会社独自の保障

■生活に必要な金額は?
1:保ちたい生活水準
2:自由に使える貯蓄はあるのか

⇒「公的医療保険」でカバーできない場合は就業不能(所得保障)保険の加入を検討

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古い保険商品に加入していないか

古い医療保険は当時の保険なので今の時代に合わせた保障になっていません。

例えば先進医療特約は、ここ10年程で出てきた種類の特約です。

また、入院給付金についても、入院〇日目から保障(日帰り~〇日で退院は保障されない)というタイプがほとんどでした。

現在は平均入院日数がどんどん短くなっていますので、日帰り入院から保障する「民間医療保険」がほとんどです。

このように、現代の保険商品は現代の医療情勢に見合った保障をしています。

社会人になったばかりの頃、会社に保険の営業員さんがきて、とりあえず何も分からないけど加入したという方も中にはいらっしゃると思います。

これまでに挙げた「公的医療保険」の保障や医療費、生活費の計算をしっかりとしてから保険商品を選びましたか?

奥様、子供ができた今、独身時代と同じ保障で間に合いますか?

現代のニーズ、生活スタイルに合わない保険に加入しているか、保険の見直しをする事はとても重要です。

ただし、古い保険商品は金利が良い頃に設定された、いわゆるお宝保険が多く、ケースによっては見直しをするとかえって損をする事もあります。

特に、貯蓄型の保険商品は解約すると損をするケースが多いので注意が必要です。

ポイント

古い医療保険に加入している場合、時代に合った保障がされているか見直しをする

まとめ

医療保険と一言でいってもひとりひとりに合う保険商品は全く異なります。

「インターネットで「医療保険」を検索しても、余りにも種類が多く選択できない」

そして、「自分と年代、家族構成が近しい方が紹介している保険商品を見てみてもいまいちピンと来ない」

それはあなたのライフスタイルを汲んだ内容ではないので当然です。

「公的医療保険」の保障内容、家族構成と不安要素、万が一の時守りたい生活(水準)、これら全てが一致する方は世界広しと言えど絶対にいません。

逆に、ここがしっかり把握できていれば保険商品選びで失敗はしません。

そして、ただやみくもに保険の資料請求をして選ぶよりも、保険商品を知り尽くした保険のプロに相談する事をお勧めします。

保険商品が頭に入っている分、ひとりひとりの要望に合わせた保険商品を選択できるからです。

「民間医療保険」は大きな買い物です。

自分に合った商品を選択し、素晴らしい人生を送りましょう。

ポイント
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