医療保険に加入したい

【結論】サラリーマンに医療保険は必要?不要?両者の主張を整理し出た答え

更新日:

YES NO
「結局サラリーマンに医療保険は必要なのか?」

この疑問に対しては、保険のプロと呼ばれるFP(ファイナンシャルプランナー)ですら意見が分かれていますので、同僚や家族と話をしても解決する事はありません。

それは何故か?

当事者の考え方によって要・不要が大きく異なるからです。

この記事では、まず医療保険に対して「要・不要」の主張を客観的に挙げ比較します。

あとは、自身の考えにある譲れないこだわりや主張が「要・不要」のどちらに、どれだけ当てはまるかを見るだけで医療保険が必要か判断できます。

保険料は月々数千円程度の支払いでも、死ぬまで払えば支払い総額が百万円以上に上る、非常に高価な買い物です。

絶対になんとなくで加入するべきではありません。

ひとたび加入したら、一度も医療保険を使う事なく解約した時点で、金銭的な損が確定しまうのですから、「やっぱりやめます」なんて簡単には言えません。

納得できる答えをここで見つけ、後悔しない選択をしましょう。


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医療保険が不要と言われている4つの理由

4つのマカロン
4つの理由全てに共通して「金銭的な損をしたくない」という考えが根底にあります。

そもそも論になりますが、医療保険は加入した時点でほぼ確実に「金銭的な損」をします。

高額な医療費、長い治療期間が必要になる事態はそうそう起きません。

しかし、万が一なってしまったら生活が破たんする可能性も出てきます。

その「リスク」を月々数千円という保険料でヘッジしているのです。

この「リスク」よりも、これから挙げる不要な理由の方が大きい場合は医療保険に入る必要はありません。

ポイント

医療保険に加入する時点で金銭的な損失はほぼ確定

保険料が高いから

保険料の総支払額は、一般的なけがや病気で1,2回入院した金額より高いです。

モデルケースを見てみましょう。

【一般的な医療保険(特約)の保障】

■入院給付
10,000円/日
※給付日数:60日■手術給付
50,000円■先進医療特約
20,000,000円まで■退院後通院特約
5,000円/日⇒終身保険だと2,477(円)/月の保険料

35歳男性サラリーマンが上記条件の保険に加入した場合、一生涯でいくら支払う事になるのか。

平均寿命の81(80.98)歳まで生きるとすると、

【寿命までの支払い保険料】

2,477(月額保険料) × 12(か月) × 46(年) = 1,367,304(円)

となります。

対して、病気やけがで入院する確率と平均的な費用(医療費以外も含む)を見てみます。

・病気、けがで入院する確率(1年間):9.6%
・病気、けがでの平均入院日数:31.9日
・1入院あたりの平均費用:約220,000(円)
※高額療養費制度を使用し、治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費(見舞いに来る家族の交通費も含む)や衣類、日用品費などを含む

以上から(平均的なけが・病気による)1,2度の入院なら、欠勤時の給料損失も含めてカバーできます(傷病手当金制度も利用)。

ただし、あくまで確率論なので、平均以上に入院や治療期間がかかる病気になる可能性もあります。

損をする可能性が高い選択をする事自体嫌だという方は医療保険に入る必要はありません。

ポイント

生涯支払う保険料は1,2度入院した際の費用より高い

保障には条件があり受け取れない事もあるから

医療保険はどんな病気やけがでも無条件で保障してくれる訳ではありません。

これは保険加入者の公平性や、適切な運用を考えると仕方ありませんが、加入者から見れば不利でしかありません。

【保障が受け取れないケース】

  1. 既往症
  2. 条件を満たさない

【1:既往症】

医療保険に加入する以前から患っている病気に関しては保障対象外です。既往症が原因で一般的な医療保険に入れない場合もあります。

その場合は、多くが「引受基準緩和型」の医療保険を選択する事になりますが、保険料は割高です。

【2:条件を満たさない】

■入院給付
「入院〇日から保障」というような、入院が規定の日数に満たない場合は保障されないケースもあります。■がん保険
加入から90日間はがんになっても保障されない(免責期間)。■三大疾病特約
60日以上の入院や神経学的な後遺症が続いたと医師の診断が必要

■予防目的の検査入院
治療が目的でない場合は保障対象外

■保障対象外の手術
保険の約款に記載されていない手術は保障対象外

このように、そもそも対象外とされる既往症の他、入院日数や病状に条件が付くケースがあります。

例えば上記条件のひとつ、急性心筋梗塞(三大疾病)で入院期間が59日だった場合給付金は貰えません。

このように、保障に条件が設定されている場合、条件を満たさなければ給付金は貰えません。

※最近は日帰り入院から保障される保険や、三大疾病でも「治療の為の入院や手術」という条件を満たせば60日未満の入院でも保障される保険商品が出ています。

※「三大疾病」については、「死亡者の53%以上を占める三大疾病とは?平均治療費と治療期間・リスクを解説」の記事で詳しく解説しています。

※医療保険の支払い条件については「30代が今から医療保険に入る必要性をメリット・デメリットを元に徹底比較」の記事で詳しく解説しています。

ポイント

医療保険は病気やけがを無条件で保障してくれるわけでは無い

1か月程度の短期入院なら蓄えでなんとかなるから

サラリーマンの場合、1か月程度の入院なら復職も比較的しやすく、人によっては全て有給を当て込む事ができます。

それができない場合でも、後述する「高額療養費」と「傷病手当金」という「公的医療保険」の制度を利用できるので、蓄えが少し(2,30万円)でもあればなんとかなります。

【傷病手当金制度の保障】

月給の約6割が支給される
⇒最大1年6か月感

【高額療養費制度の保障】

ひと月の医療費の自己負担上限が約80,000円になる
⇒適用対象外あり

さきほど、入院一件当たりの平均費用は31.9日で約220,000円と述べましたが、これは医療費の他も含んだトータルの額です。

極力保険適用外の医療サービスは受けず、お見舞いも控えてもらえば更に低くする事が出来ますので2,30万円程度の貯蓄でもしのげます。

ただし、このような事態が連続で起きた場合や、平均以上の治療費、期間が必要になった場合は生活が破たんする危険があります。

ポイント

サラリーマンの場合、1か月位の入院なら貯蓄が2,30万円程度あればなんとかなる

「公的医療保険」が充実しているから

サラリーマンや公務員は「公的医療保険」の保障が特に充実しており、ある程度の医療費、治療期間なら生活が破たんする事はありません。

「医療保険」は2種類あり、「公的医療保険」はその1種類で、日本において加入が義務化された保険です。

もう1種類が「民間医療保険」と言い、加入は任意です。

一般的に「医療保険」と呼ばれる保険は「民間医療保険」を指しています。

当然ですが「公的医療保険」の保障は「民間医療保険」に入っていなくとも受けられます。

この「公的医療保険」の保障が、特にサラリーマンや公務員は充実していますので詳しく見て行きましょう。

ポイント

■医療保険
1:「公的医療保険」
⇒義務加入
2:「民間医療保険」
⇒任意加入

サラリーマンや公務員は「公的医療保険」の保障が充実している

※これ以後は曖昧な表記を避けるため、「公的医療保険」と「民間医療保険」を明確に書き分けて説明します。

医療費の自己負担額

私たちは、病院で診察を受けたり、薬局で薬を処方してもらう際に保険証を提示し、医療費総額の3割を支払っています。

この医療費の自己負担額だけを支払う仕組みが「公的医療保険」の保障の1つで「療養の給付」と言います。

当たり前のように感じていますが、この保障がなければ医療費の100%を自分で負担する事になり、風邪で診療・薬が1,500円かかるとしたら自己負担100%で5,000円かかります。

これが1か月の入院となった場合、恐ろしい程の金額になるのは容易に想像できます。

ポイント

■保険証提示し医療費の3割支払い = 「公的医療保険」の保障(療養の給付)
※義務教育就学前及び70歳以上は2割(1割)支払い

「高額療養費」制度

月当たりの医療費に上限が設定される保障で、医療費がとびぬけた金額にならないセーフネットの役割を果たしています。

この制度のおかげで、自己負担額がどんなに高額になっても、月あたりの医療費自己負担上限以上は払わずに済みます。
※保険適用対象外は除く

厳密にいうと、いったん自己負担の3割を支払い、上限額を超えた分が返戻される仕組みですので一時的には支払う事になります。

それも難しい場合は、事前に「限度額適用認定証」を取得する事で、最初から自己負担限度額以上の金額を支払わなくて済むようにもできます。

自己負担上限額は所得によって変動しますが、一般的なサラリーマン(年収5,600万円)の場合だと80,000円程度になります。

【一般的なサラリーマン(年収5,600万円)の自己負担限度額】

80,100 + (医療費 - 267,000) × 1%

【例 2018年5月1日~2018年5月31日まで入院】

■医療費
1,000,000円■自己負担
300,000円を一旦支払う
⇒療養の給付(自己負担3割)■高額療養費制度
(自己負担上限額) - (自己負担割合通り支払った金額)
(87,430) - (300,000) = -212,570

212,570円が返戻される。

ポイント

■高額療養費制度 = 月あたりの自己負担上限額を設定

⇒医療費がとびぬけた高額にならないようにしている

「高額療養費」制度の付加給付

この制度は、高額療養費の自己負担上限額が2,5000円程度まで引き下げられます。

一部の健康保険組合と共済のみ実施しており「公的医療保険」の種類によっては無い制度です。

また、会社によっては独自の福利厚生制度がある場合もあるので、付加給付の有無と併せて会社に確認をする事が一番です。

ポイント

■高額療養費制度の付加給付 = 自己負担上限額が25,000円程度に設定

⇒保険組合によっては20,000円のところもある

医療保険が必要と言われている4つの理由

4つのマカロン2
4つの理由全て共通して可能性の範疇を越えないリスクに対しての懸念と言えます。

「民間医療保険」が不要な理由で説明した通り、医療費や治療期間が膨大になってしまい、生活が破たんする可能性はとても低いです。

「民間医療保険」が必要な理由は、金銭的な損得関係無く、可能性の低い話であっても自身に起こり得るリスクを確実にヘッジしたいという考えが基になっています。

蓄えが充分にないといざという時困るから

医療費は家賃や光熱費と違い「いつ、いくらかかるか分からない突発的な出費」です。

蓄えが充分にない場合は、「民間医療保険」の安い固定費で突発的な高額出費リスクをヘッジ」する事ができます。

あくまで平均的なケースで入院した場合、サラリーマンなら貯蓄があまりなくとも何とかなりますとは説明しました。

しかしそれは、生活レベルをかなり下げてようやくしのげるレベルです。

平均的なケースでも連続しておきたり、平均を上回る医療費や治療期間が必要になった場合は「公的医療保険」の保障だけでは賄えません。

そこで蓄えを切り崩す事になりますが、そもそもその蓄えが無いとお手上げです。

このように、医療費に割く蓄えが無い場合は毎月数千円程度の固定費として保険料を支払いリスクヘッジする事は理にかなっています。

ポイント

蓄えが充分にない = 安い固定費(民間医療保険)で突発的な(高額)医療費発生リスクをヘッジ

家族に不安を感じさせる可能性があるから

自身に万が一の事態が起きた時、家庭崩壊のリスクをヘッジをしたい方は「民間医療保険」(この場合は就業不能[所得保障]保険)が必要であると言えます。

入院・手術は必ず家族にも分かる事なのであなたへの心配と同時にこれからの生活も心配します。

あなたがどんなに「妻には専業主婦でいてもらいたい」と願っても、経済的に無理な場合はパートやアルバイトであっても働いてもらうことになります。

また、お子さんの進学のタイミングに万が一が起きた場合、進路変更をしなければならない可能性もあります。

家族を持ち家庭を築いたという事は、自分の入院が自分一人の話では済まない事を認識しなければなりません。

ポイント

「民間医療保険」に加入し自分を守る事は家族を守る事でもある

【保険適用外】ワンランク上の医療を提供してもらいたいから

入院時の個室料金は「公的医療保険」で保障されません。

入院時の個室料金は「差額ベット代」と呼ばれ、「公的医療保険」の適用対象外である事は広く知られています。

しかし、この「差額ベット代」は4人部屋でも発生するケースがある事はあまり知られていません。

「差額ベット代」の定義の1つに、「個人用の私物収納設備、照明、小机、椅子」がある事という項目があり、4人部屋でも冷蔵庫がついている場合等は「差額ベット代」がかかります。

入院時は個室や冷蔵庫が付いている部屋がいいなどのこだわりがある場合は「民間医療保険」が必要です。

ポイント

「民間医療保険」適用対象外の医療サービス(個室・付加設備)を受けたい場合は「民間医療保険」が必要

注意ポイント

差額ベット代の請求には「同意」が必要で、緊急に入院する必要があり差額ベット代がかかる部屋しか空いていない場合、患者側が同意をしなければ差額ベット代は請求されません。

先進医療を受ける場合「民間医療保険」でないと対応できないから

先進医療は「公的医療保険」の適用対象外のうえ、超高額なものもあります。
※がんの陽子線治療は一回の技術料が270万円程

確率の話をすると超高額な先進医療が必要になる可能性は非常に低いです。

しかし、必要になった場合、家族も先進医療を受ける事を薦めますし、自分も受けたいはずです。

お金という問題さえなければ、医師に先進医療を進められ断る理由はありません。

万が一先進医療が必要になった場合でも、お金を理由に諦めたくない場合は「民間医療保険」が必要と言えます。

ポイント

(超)高額になり得る先進医療は「民間医療保険」に加入し備える必要がある

【結論】こんな人には医療保険は不要でした!

不要
これまでに説明した、「民間医療保険」が不要な理由と必要な理由から、どんな人が医療保険の必要が無い方か見えてきます。

想定し得るリスクが現実に起こっても、生活が破たんしない人や、影響を自分だけに限定できる人は医療保険に加入する必要が無いと言えますので詳しく説明をしてきます。

蓄えが十分ある人

入院・手術で長期間働けなくなった場合でも、変わらない生活ができる程蓄えがあれば「民間医療保険」に加入する必要はありません。

「150万円貯蓄があれば[民間医療保険]は必要ない」と広くいわれています。

しかし150万円の貯蓄だと、超高額な先進医療保険が必要になった場合に心もとないので、「民間医療保険」加入が要不要は判断は分かれてしまいます。

ここでいう十分とは資産家、富豪と呼ばれている方や成功者を指し、高額な医療費も家計に響かないレベルの蓄えがある人を指します。

ポイント

(超)高額な医療費でも家計に響かない程蓄えがあれば「民間医療保険」は不要

今の生活をキープできる給料外収入がある人

お仕事を休んでいる間の給料と医療費を賄える位の給料外収入があれば、「民間医療保険」に加入する必要はありません。

ただし給料外収入の質は重要で、安定した額が継続して入って来る見込みの無い給料外収入は含みません。

例えば、株式の短期売買益で月給と同じ位の収入を得ていたとしても、入院中や療養中に同じ事は出来ません。

同じ金融商品でも貯蓄性の高い債券や債券ファンドの他、マンション経営などインカムメインの投資から継続的に計上される利益がこれにあたります。

ポイント

給料と医療費を賄える位給料外収入があれば「民間医療保険」は不要
⇒ただし、安定した額が継続して入って来ること

単身(結婚する気は生涯ない)

決しておすすめできませんが、万が一の場合は自己責任と割り切る事です。

生涯、結婚し家庭を築くつもりが無ければ、万が一高額な医療費が必要になり生活が破たんしても影響範囲は自分一人で済みますし、「生活保護」を受ける事ができます。

しかし、倫理的には「何かあれば生活保護をうけるからいい」という考えは受け入れられるものではなく、「生活保護」はあらゆる手段をとったがどうしようもなくなった時のものです。

生涯独り身を貫くとしても、万が一が実際に起きた場合は親兄弟に頼ったりするものです。

方法の一つとして挙げてはいますが、賢明な判断だとは言えません。

ポイント

生涯独り身なら生活が破たんしても影響範囲は自分一人
⇒賢明な判断ではない

こだわりがある人は「民間医療保険」加入のメリットがある

次のような方は医療保険に加入するメリットがあります。

  • 蓄えを医療費で崩したくない人
  • 超高額な治療が必要になった際に躊躇したくない人
  • 病気・ケガで生活の質を落としたくない人
  • 妻には専業主婦でいてもらいたい人

上記のこだわりがある方は「民間医療保険」が不要な理由よりも、必要な理由の方が強くなるからです。

選択は自身の価値観しだいなので、このこだわりに全くピンとこない方もいます。

しかし、そこで自身の選択に不安を持つ必要はありません。

これまで説明した内容をしっかり頭に入れながら読み進めたうえで、上記のこだわりがなければ「民間医療保険」に加入する必要はありません。

各こだわりについて詳しく説明していきます。

蓄えを医療費で崩したくない人

蓄えとは本来、養育費(進学・習い事)、娯楽費(旅行)など、何かしらの目的をもってするものです。

明確な目的をもって蓄えをしている人や、出来る事なら医療費として蓄えを切り崩したくない方は「民間医療保険」に加入するメリットがあります。

超高額な治療が必要になった際に躊躇したくない人

医療費は上の金額を見ればキリが無くなってしまいますが、そのような心配をせず治療に専念したい方は「民間医療保険」に入るメリットがあります。

特に、がんの先進医療は1度の技術料が300万円近くになります。

治療法として提示されたものは、金額に左右されず挑戦したいなら「民間医療保険」に加入しておくべきです。

病気・ケガで生活の質を落としたくない人

これまでに説明した通り、「公的医療保険」の保障は手厚いですが、元気に働いていた時と同額が保障されているわけではありません。

必ずどこかしら生活の質を落とす事になりますので、今より生活の質を落とすなんて考えられないという方は「民間医療保険」に入ることでリスクをヘッジできます。

妻には専業主婦でいてもらいたい人

自分が長期間働けなくなり、家計が苦しくなってきたら、一時的だとしてもまっさきに働き手となるのは妻です。

その時のあなたは、これまで妻がこなしてきた家事、育児を全て引き受けられる状態かなんてわかりません。

仮に全て引き受けられるとしても、妻が仕事で上手くいかない可能性もあります。

妻には専業主婦のままでいてもらい、このような心配をしたくない方は「医療保険」に加入するメリットがあります。

まとめ

繰り返し言いますが「民間医療保険」が必要かどうかはその人次第です。

これまで「民間医療保険」の要・不要で悩んでいた方は、その人次第という言葉が曖昧すぎて自分事への置き換えが難しかっただけです。

今回の記事を読み、客観的に不要な理由、必要な理由を知る事で自分がどちら側なのかはっきり線引きできるようになります。

医療保険が不要な方にとって、保険料は無駄な出費でしかありません。

間違った選択をして後悔をする事のないようにしましょう。

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